“できる・できない”ではなく、“どうやればできるか”を…東京オリンピック・パラリンピック開催に向け求められるもの（20/11/16)

　16日、来日中のIOCバッハ会長が東京都の小池都知事、菅総理と相次いで会談、国内外からの選手・観客を入れた状態での大会開催に向け連携していくことで一致。菅総理は「来年の夏、人類はウイルスに打ち勝った証として、復興オリンピック・パラリンピックとして、東京大会の開催を実現する決意」と述べた。

　さらにバッハ会長は大会組織員会の森会長との会見で「9カ月後には、今よりも新型コロナ対策ツールが増えている。世界中でより正確な検査も開発されているだろう。数週間では無理かもしれないが、数か月では可能だ。ワクチンも開発されている自信がある」として、来年7月23日の開幕に向け、改めて意欲を見せた。

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