2021.05

　36人の尊い命が奪われた京都アニメーション放火殺人事件（2019年7月）。鳥取大学医学部附属病院救命救急センターの上田敬博教授は、後に逮捕・起訴されることになる男の主治医として懸命に治療にあたった、やけど治療のスペシャリストだ。　「被害に遭われた方を1人でも多く収容したいー」。そんな思いから、被害者が搬送された医療機関にかたっぱしから電話をかけていたという上田教授（当時は近畿大学病院の救命救急センターに勤務）。　ところが事件当日の受け入れは無く、翌日になって「搬送先に苦慮している患者がいる」として男が運び込まれたのが、被告の男だった。　　「当日には搬入依頼が無かったので、もし依頼が来るとすれば、それは容疑者になるのではないかという...

　「これがレインボーブリッジのたもとの日常だ。“トイレの臭い”という感じではないが、磯の香りとは全く違う塩素臭さ、下水の臭いがする」（榎本茂・港区議会議員）。　2019年8月に浮上した、東京オリンピック・パラリンピックでトライアスロンなどの競技会場として使用される「お台場海浜公園」の水質問題。テスト大会で選手から「水が臭い」などの指摘があったため調査した結果、基準値を大幅に超える大腸菌が検出され、水質の改善に取り組むことになっていた。　『ABEMA Prime』では当時、水質改善に長年取り組んできた榎本区議に話を聞き、大きな反響を呼んだ。続きをABEMAビデオで 視聴するABEMA TIMESで 読む

　「昨年春ごろから体調を崩しがちとなり、今月に入り医師より『適応障害』と診断されました。これにより当面の間治療を優先し、お仕事をお休みさせていただきます」。所属事務所が発表した、深田恭子さんの活動休止。出演が決まっていた連続ドラマも降板、治療に専念するという。　「適応障害」について、厚労省は「ある特定の状況や出来事が、その人にとってとてもつらく耐えがたく感じられ、そのために気分や行動面に症状が現れる」と説明しており、欧州の有病率は人口の1％にのぼるほど身近な病気だ。　ところが報道を見てみると、深田さんのイベントに登場した際に“声のかすれ”があったことや試食品を落としたことなどが合わせて報じられるなど、病気と行動を過度に紐づけてはいな...

　「資本主義や新自由主義が破綻し、青年が明るい未来を描けない状況が全世界的に見られていた。この薄氷の上に成り立っていた社会がいよいよコロナ禍によって崩壊し、労働者や人民が生きられなくなってきている。それを革命に転化していく」（石田真弓氏）。　“過激派”の最大勢力の一つ・中核派（革命的共産主義者同盟全国委員会）。暴力を用いた資本主義体制の打倒を掲げテロやゲリラを繰り返し、成田空港建設に抵抗した三里塚闘争（1966～）や東大安田講堂事件（1969年）、警察官が火炎瓶の犠牲になった渋谷暴動事件（1971）などにも参加、他派との「内ゲバ」によって多数の死傷者を出してきたことから、警察に“極左暴力集団”と定義されるグループだ。　今年1月、そん...

　都内で初のクラスターが確認されるなど、国内での感染拡大が懸念されるインド型変異ウイルス。そこで政府はインドなど6カ国からの入国者を対象にした“水際対策”の強化を発表。全ての入国者に対して求めている14日間の待機期間のうち、国が指定する宿泊施設での待機期間を6日間から10日間に延長する。　しかし、こうした水際対策については懸念も残る。政府は現在、待機に加えてスマートフォンアプリによる位置情報や体調の報告などを求めているが、実際には連絡が取れなくなるケースが相次いでおり、厚労省によれば報告の必要があるおよそ2万2000人のうち、多い日で100人と連絡がつかないという。そこで検討が始まったのが、連絡の取れない人のうち“悪質”と判断したケ...

　中川しんごさん（20代・仮名）は、かつて交際していた男性からのストーカー被害に悩まされてきた。　男性は留学先のフィリピンで知り合った1つ年下の現地人で、交際は順調だったというが、中川さんが帰国、学業が忙しくなり男性への連絡が滞ると、「自分に気が向いていない」と怒られるようになったという。　男性の行為はエスカレート、中川さんのSNSを乗っ取り、男友達とのやりとりをチェックし、勝手にブロックしていったという。嫌気が差した中川さんが別れを告げると、男性は「俺と別れるという選択肢をとるなら、お前のポルノをばらまくぞって。あまりにも怖すぎて見ていないが、一度だけ公開したと聞いた。削除したと言ってはいたが、本当かどうか…」。続きをABEMAビ...

　東京都への緊急事態宣言について政府内に延長論も浮上する中、東京オリンピックの開幕まで2カ月を切った。　一方、IOC=国際オリンピック委員会のコーツ調整委員長の「緊急事態宣言下で5競技のテスト大会が成功した。選手と日本国民の安全と安心を守るためのプランはすべて最悪の状況下でも機能した。したがって答えは（緊急事態宣言下でも開催は）YESだ」との発言に国民からの批判が集中。また、バッハ会長の「私たちはいくつかの犠牲を払わなくてはならない。選手たちは間違いなくオリンピックの夢を実現できる」との発言についてIOCは24日、「日本国民に向けたものではなかった」と釈明した。　いま、オリンピックを開催する意義とはー。24日の『ABEMA Prim...